「看護師の主な職場」 一覧

看護師(医療)の仕事には、どんな職場があるのでしょうか。
ここでは、職場の特徴として把握しやすい様にいくつかの分類方法を紹介します。

また、各カテゴリページには、医療の職場として考えられる医療機関の種類をリストアップしました。

ただし、ひとつの病院が大学病院でありかつ特定機関病院でもあるなど、
「この病院は〇〇」と綺麗に区分けできるものではありません。

「こういった医療機関や部門がある」と知るための手がかり考えて頂ければと思います。

なお、外科、内科、眼科といった診療科による違いは、
全て取り上げると煩雑になる為、精神科病院、こども病院(小児科)のように特殊なものを除いて省略しました。

≪医療機関の分類方法≫

規模により分類

医療機関の中で、入院施設が20床以上のものを病院、入院施設がないか、あっても19床以下のものを診療所と呼びます。

診療所 【例】○○クリニック、○○医院、○○診療所
病院  【例】○○総合病院、○○医療センター

※病床と病棟って??※

病床はベッド、病棟は病床が並んだ建物という意味です。
実際には病棟は建物まるごと一つではなく、まとまるの病床を指すと考えて下さい。
例えば、病院内で3階は内科病棟で4階は外科病棟のように、同じ建物内にいくつもの「病棟」が存在する事はよくあります。

患者の種類による分類

医療法では、入院対象によって次のように病床が分類されています。

精神病床 :精神疾患がある患者
療養病床 :主に長期療養が必要な患者
結核病床 :結核患者
感染症病床:結核以外の指定感染症患者
一般病床 :上記以外の入院患者

機能による分類

病棟の分類には、内科病棟、産婦人科病棟のような診療科のほか、
緩和ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟、救命救急センターのように、
目的や機能による分類があります。
リハビリテーション病院、がん専門病院など、特定の診療科や病気に特化した専門病院や診療所も存在します。

救急体制による分類

救急医療でな、重症度により以下の3つの分類があり、
どの医療機関がどのレベルまで受け入れ可能かを、都道府県が作成する医療医計画で定めています。

初期(1次)救急:入院治療が必要でなない、比較的軽症の患者に対応するもの。
2時救急    :入院や手術が必要な重症患者に対応するもの。
3時救急    :一刻を争うような重篤な患者に対応するもの。

一般には初期救急は診療所、2次救急は地域医療支援病院のような中規模の病院が担当します。
休日や夜間には地域の医療機関が持ち回りで担当し、救急車による搬送を受け入れたり、
外来者に対して休日診療を行ったりします。また、3時救急は、基本的に救命救急センターが対応します。

医療を行う場所による分類
医療を行う場所によって以下の分類があります。

入院:医療機関に患者に滞在してもらって医療行為を行います。
外来:医療機関を患者に訪れてもらって医療行為を行います。
訪問(在宅):自宅など患者が生活する場に医療スタッフが機器と共に訪問して、医療行為を行います。

最近では、できるだけ入院から外来へ、外来から訪問へと移行が進められています。
医療費を抑制すると共に、できるだけ住み慣れた場所で生活を続けることが、療養生活の質の向上に繋がるという考えからです。

≪運営組織≫

「○○病院で働く」という時、通常それはその病院の開設者である法人などに就職する事になります。
医療機関の開設者にはどのようなものがあるのか、主なものを上げてみました。

国は運営するものです。
国立病院と呼ばれるものの中にも、厚生労働省直営のもの、独立行政法人国立病院機構のもの、
個別の独立行政法人のものなど、組織形態はさまざまです。

公的医療機関

地方公共団体が運営するものです。
市民病院と呼ばれるものの中にも、市町村直営のもの、地方独立行政法人のもの、国民健康保険団体連合会のものなどがあります。
日本赤十字社や恩賜財団済生会も公的医療機関の一種です。

社会保険関連団体

全国社会保険協会連合会、厚生年金事業振興団、船員保険会社など、
社会保険関係の団体が運営するものです。公的な性格が強いと言えるでしょう。

医療法人

病院や診療所の開設を目的に設立された法人です。
医療法人は公益法人にあたり、一定の条件のもとで税制面などで優遇されます。

医療法人は、複数の人が出資して設立する社団医療法人と、個人や法人が寄附した財団をもとに設立する財団医療法人に分けられます。

また、社団か財団かに限らず、特に公益性が高いと国税庁長官の承認を得た特定医療法人や都道府県の認定を受けて、より幅広い事業を行う事ができる社会医療法人が存在します。

個人

○○クリニック、○○医院といった診療所は、一般に意志が個人で開設しています。
ただし、最近では小規模な診療所でも医療法人だったり、いくつかの診療所が集まってひとつの医療法人の参加に入る事が増えています。
その方が経営が安定しやすく、税制面などで有利だからでしょう。

その他の法人

公益法人、学校法人、社会福祉法人、医療生協、民間企業などが運営をする医療機関や、医療に関する事業を行う団体があります。

※訪問と往診はどう違うの?※

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