看護師の働き方の一つに「夜勤専従」という働き方があります。
その名の通り、日勤には入らずに夜勤専門で働くという働き方です。
夜勤専従で働きたいと考えている方がスムーズに求人を探すためにも、
夜勤専従の特徴や、メリットとデメリットについて、
あらかじめ重要なポイントを確認しておく必要があります。
目次
■夜勤専従のメリット・デメリット
まずは夜勤専従で働く際のメリットとデメリットについて確認しましょう。
最大のメリットは、なんといってもプライベートの時間を確保しやすいことです。
一方デメリットはというと、生活リズムが不規則になるため体調管理が難しくなる点です。
・夜勤専従はプライベートの時間が確保できる
夜勤専従は、言葉のイメージから仕事中心の生活になりそうだと思われがちですが、
実際のところは、日勤専従や日勤と夜勤の両方に入る働き方に比べて、
私生活の時間を確保しやすい傾向にあります。
夜勤専従の場合、基本的に２交代制のシフトになっています。
そのため、勤務と勤務の間隔が必ず２４時間以上空くという特徴があるため、
プライベートの時間を十分に確保することが出来ます。
１回の勤務時間は長くなってしまう夜勤専従ですが、
プライベートの時間をしっかりと確保したい方や、
ワークライフバランスを重視した働き方を望んでいる方にとっては、メリットが大きいといえるでしょう。
・体調管理の問題
夜勤専従で働く場合、プライベートの時間が多く持てるというメリットがある一方で、
１回の勤務時間が長時間勤務になってしまったり、
通常休息を取るべき夜間に勤務しなければならなかったりと、
不規則な生活リズムで体調を崩しやすくなるというデメリットがあります。
１回の勤務時間は一般的に１６時間以上に及ぶことが多く、体調管理が困難になってきます。
体調管理は働く上で抑えておくべき基本事項となるため、
度々体調不良になってしまうようだと仕事を続けていくことも難しくなってしまうでしょう。
そのため夜勤専従で働く場合は長期間ではなく、半年や１年間など、
ある程度の短期間のみで働くようにするなど、健康面を考慮した働き方を工夫する必要があります。
■夜勤専従の求人を探す際のポイント
夜勤専従を探す際には２つのポイントがあります。
まずは仮眠時間が充分に確保できるかどうか、
そして夜勤専従者に対するサポート制度があるのかどうか、
以上の２点について確認しておく必要があります。
・仮眠時間が充分に確保できるかどうか
まず１つ目に確認しておくべきことは、夜勤中に仮眠が取れるかどうかです。
１６時間を越える夜勤において、正しく業務を遂行するためには仮眠は必須です。
充分な仮眠が取れない場合、眠気や疲労により取り返しのつかない医療ミスを行ってしまうという危険性もあります。
また体調管理を正しく行うためにも、夜勤中に充分な仮眠をとることは非常に大切となってきます。
２交代制の夜勤の場合、最低でも２時間は仮眠時間をとれるのではないかと思われるかもしれませんが、
実は最低限必要な休憩は１時間と、労働基準法において定められています。
そのため２交代制の１６時間以上の勤務の場合でも、１時間の仮眠時間が設定されていれば、
事実上法律違反ではないことになります。
各医療機関によって、仮眠時間の設定は大きく異なってくるため、
仮眠時間が１時間のみのところも少なくはありません。
更に病院や施設によっては、仮眠時間が設定されていたとしても、忙しいために事実上確保できない、
というケースもあるため、事前の入念な確認が大事となってきます。
出来るだけ２時間以上の仮眠時間が設定されている医療機関を選ぶようにしましょう。
・夜勤専従者へのサポート体制があるかどうか
さて、次に確認しておくべきことは、夜勤専従の看護師に対するサポート体制が整っているか、という点です。
各医療機関によっては夜勤専従者へのサポート体制が整備されていないところがあります。
そのような場合、初回から１人で夜勤に入らされたり、マニュアルも簡単なものしか用意されていないことがあります。
そのため、万が一緊急時に遭遇しても、対応方法がわからずに右往左往してしまうという可能性もあります。
初回の夜勤から一人で病棟を任される、
簡単なマニュアルしか用意されておらず役立たない、
緊急入院への対応について全く指導してもらえない、
患者が亡くなった際のマニュアルすらない…
このように緊急時における対応方法がわからない状況下では、
夜勤専従そのものがストレスとなってしまいます。
だからこそ、夜勤専従の求人を探す際には、
夜勤専従者へのサポート体制がしっかりと整っているかどうかを確認しておく必要があります。
初回の夜勤では、先輩看護師がマンツーマンで指導してくれる、
必ず指揮を執れるようなベテラン看護師と同じ夜勤にしてくれる、
マニュアルは細部まで詳細に書かれているなど、
スムーズに働くためのサポートが用意されている職場を探しましょう。
